後継社長の皆さん
熱い情熱と変革の志をもって
事業を承継したけれど
なかなかうまくいかない
という悩みはございませんか？
事業承継後に会社の業績が下がってしまっている理由は、
①経営の知識不足や事業内容が現代の環境に合っていないこと。
②社員を効果的に動かすことができていないことです。
弊社では、このようなお悩みを抱えた後継社長に経営の極意を伝授し、成長を続ける会社を創り上げるサポートをいたします！
私たちの取り組み
最強の経営チーム作り
会社を発展させるためには、幹部社員の育成が不可欠です。
多くの経営者が「現場を安心して任せられる人材」が少ないという課題を抱えています。
結果として、社長自らが現場に出ることを強いられ、経営業務と現場業務の兼任が発生し、経営幹部の育成が後回しにされる悪循環が生じています。
- 頼れる幹部社員がいない
現場を任せられる幹部社員が不足しており、社長一人で会社を回している状態。 - 効果的に社員を動かせていない
チームをまとめる能力が不足しており、社員のモチベーションや効率が低い。 - 社員との関係性が良くない
経営者と社員の間にコミュニケーション不足や信頼関係の欠如があり、業務の進行に支障をきたしている。
最強の経営チーム作りの特徴
これらの課題に対して、経営幹部の育成をサポートし、最強の経営チーム作りを実現します。
幹部社員が現場を効果的にマネジメントできるよう、リーダーシップスキルやコミュニケーションスキルを強化します。
社員との関係性を改善し、信頼に基づくチーム作りを支援します。
経営者が「現場を任せることができる」安心感を得られるよう、幹部育成のプロセスをサポートします。
経営幹部の育成を通じて、現場を任せられる頼もしい幹部社員が育ち、経営者は経営業務により集中できるようになります。
社員との信頼関係が深まることで、チーム全体のモチベーションが高まり、業績向上と会社の成長を後押しします。
最強の経営チームを中心とする組織的経営体制への脱皮、自走型組織作り
経営環境の急速な変化に対応するためには、経営理念や経営戦略を見直し、組織の中核を担う経営チームがその変革をリードすることが重要です。
しかし、多くの企業では、経営計画が停滞し、社員が自発的に動けない状況が続いています。
このような状態では、組織としての成長が制限されてしまいます。
- 経営戦略の見直しが不十分
経営環境の変化に柔軟に対応できていない。 - 社員が自発的に動かない
上司の指示を待つばかりで、社員が自分から行動を起こさない。 - 育成・自走型組織が不足
社員の能力が引き出せず、組織全体の成長が停滞している。
自立した組織へのステップアップの特徴
これらの課題に対して、以下のような取り組みを通じて解決をサポートします。
経営理念・経営戦略の見直しを支援し、企業が変化に強い経営体制へと脱皮できるようサポートします。
中期経営計画の立案を通じて、企業の方向性を明確にし、社員全体が共有できるビジョンを作ります。
計画に基づいて、社員の自発的な行動を促す自走型組織作りを実現します。
採用戦略や教育制度、人事制度の改善を通じて、社員が自ら成長できる環境を整えます。
活気あふれる自立型の社員が育つことで、社員一人ひとりが自発的に行動し、組織全体の成長を促します。
この結果、組織は自ら動く体制へと変化し、経営陣が現場を離れても安定した運営が可能になります。
また、明確な方向性のもと、全社員が一つのチームとして目標達成に向けて協力し合う姿勢が確立されます。
経営者が抱える様々な経営課題に対応します！
企業の規模や業種によって異なる経営課題に直面する経営者に向けて、私たちは総合的なサポートを提供します。
離職者の増加への対応、採用力の強化、新商品や新規事業の開発、製造部門の生産性向上、販売部門のマーケティング力や営業力の強化、さらに成長戦略としてのM&Aや資金調達、財務体質の改善など、多岐にわたる課題に対応します。
私たちの専門家は、日本工業大学大学院技術経営研究科での長年の指導経験を持ち、各企業の個別のニーズに応じた実践的アプローチで最適な解決策を導きます。
経営者様の悩みや問題を共に解決し、持続的な成長と発展をサポートいたします。
採用戦略～育成～離職防止～職場風土変革の一貫支援
企業が直面している最大の課題の一つが、人材の獲得と定着です。
採用活動においては、求める人材を見極めること、社員教育においては、適切なキャリア開発と育成環境の整備が求められます。
さらに、企業が成長を続けるためには、職場の風土改革や離職防止が不可欠です。
しかし、これらの課題を個別に解決しようとすると、組織全体の変革には時間とコストがかかり、効果的な解決には一貫した支援が必要です。
- 採用面の課題
組織の価値観に共鳴する優秀な人材を採用することが難しく、ミスマッチが発生。採用後の定着率が低い。 - 育成面の課題
従業員のキャリアパスが不明確、入社後の教育プログラムが未整備で、社員が自ら育つ仕組みが不十分。
さらに、中間管理職のコーチングスキルや部下の心情に寄り添うコミュニケーションスキルが不十分で、社員のモチベーションが低下。 - 職場風土の課題
管理職など職場リーダーを中心とするチームビルディングが不十分で、社員同士のコミュニケーションや企業の成長に向けた意識が低く、離職率が高くなっている。
最適な採用戦略と人材育成の特徴
当社では、企業の採用から育成、職場風土改革、離職防止に至るまで一貫した支援を提供します。
採用戦略の強化
経営理念と組織風土に共鳴する人材の獲得を実現し、社員参画型の採用活動を通じて、社員の当事者意識を向上させます。これにより、職場の活性化と離職率の低下を実現します。
教育研修の設計と実施
経営戦略と人事戦略をもとに、社員のキャリア開発を支援。経営計画を実行する担い手となる社員を育成するため、オーダーメイドの研修プランを提案します。
豊富な研修プログラム
幹部、管理職、若手社員、採用内定者に対する階層別研修をはじめ、テーマ別研修も実施。60以上の研修プログラムを用意し、企業の人材育成ビジョンに沿った内容で社員のスキルアップを支援します。
特に、組織経営の要となる中間管理職向けには、実践的な教育プログラムを多数用意しています。
私たちは、採用から育成、職場風土の改革まで一貫したサポートを提供し、企業が抱える人材課題を解決します。
経営理念に共感する優秀な人材の採用を支援するとともに、キャリア開発を後押しする教育研修を実施。
さらに、職場の活性化を促す取り組みを通じて、社員一人ひとりの成長をサポートします。
これにより、組織全体の定着率向上と活力に満ちた職場づくりを実現します。
健康経営支援事業
経営企業において、社員の健康や幸福感の向上が業績や企業文化に与える影響は計り知れません。
しかし、社員の健康を守り、組織全体でウェルビーイングを実現するための取り組みは、明確な指針と体系的な支援が必要です。
現在、多くの企業が健康経営の重要性を認識しつつも、効果的な実行方法に課題を抱えています。
- 組織の健康状態の可視化が不十分
組織の現状や健康度を正確に把握し、それに基づいた改善策を打ち出すことが難しい。 - 健康経営の導入に対するノウハウ不足
健康経営の推進体制を構築し、リーダーや従業員に意識改革を促す方法がわからない。 - 社員の心身の健康の改善が不足している
健康維持に向けた教育やサポートが不足し、社員の疲労やストレスが溜まる一因となっている。
健康経営を推進するための診断と支援の特徴
当社では、健康経営の推進を支援し、社員が心身ともに健康で幸福感を感じる組織づくりをサポートします。
提供するサービスは以下の通りです。
組織診断
強いチームの9要素を40項目で測定し、チームの状態を可視化する組織診断ツールを活用します。
結果は数値や文字情報だけでなく、視覚的に捉えやすくなり、経営陣から新人まで共通認識を持つことができます。
診断後は、対話型ワークショップを通じて改善策を提案し、職場全体でのアクションプランを策定します。
【測定項目】
①ミッション・ビジョン・バリュー
②戦略
③リーダーシップ・コミュニケーション
④仕組み（業務プロセス）の適性
⑤能力・意欲
⑥風土・文化
⑦リソース・強みの認識
⑧ダイバーシティ
⑨会社の幸福度
健康経営の導入支援
健康経営優良法人認証の取得支援や、推進体制の構築をサポートします。
社員向けのヘルスコーチングやヘルスツーリズムの企画も通じて、社員の健康維持と企業文化の向上を目指します。
アドラー心理学に基づく研修
ヒューマンギルド社が開発したアドラー心理学に基づく研修を提供します。
社員の心の健康を支え、職場の人間関係を円滑にするためのプログラムを実施します。
「アドラー心理学」とは…
ウィーン郊外に生まれ、オーストリアで著名になり、晩年はアメリカを中心に活躍したアルフレッド・アドラー（Alfred Adler、1870-1937）が築き上げた心理学のことです。
日本におけるアドラー心理学の第一人者岩井俊憲先生のヒューマンギルド社が開発したプログラムを提供します。
① ELM講座
「勇気づけ」を活用し、リーダーシップを発揮して職場の活性化を図ります。
② SMILE講座
職場内外での人間関係を改善し、豊かな人生を築くためのスキルを養います。
社員の健康と幸福感を支えることで、企業全体の活力と成長をサポートします。
組織診断を通じて現状を可視化し、健康経営の導入から社員の心身の健康改善まで、一貫した支援を提供。
アドラー心理学に基づく研修も活用し、働きやすく前向きな職場づくりをお手伝いします。
事業承継対策、Ｍ＆Ａ
事業承継やM&Aは、企業の存続と成長において重要なターニングポイントです。
しかし、適切なタイミングや方法で承継やM&Aを進めることは、経営者にとって非常に難しい課題です。
多くの中小企業では、承継先の選定やM&Aの実行に関しての知識や経験が不足しており、特にスムーズな承継や成長戦略としてのM&Aの実施には多くのハードルがあります。
- 事業承継の準備不足
創業者が事業を次代に引き継ぐための準備が整っていない、もしくは後継者が決まっていない場合、事業の継続に不安が生じる。 - M&Aのプロセスへの理解不足
成長戦略としてのM&Aに対する理解不足、どのように大手企業との資本提携を進めるべきか、他社買収のプロセスがわからない。 - 承継後の体制づくりが不十分
事業承継後における体制の安定化（PMI）をどう進めるか、後継者の育成や組織の適応が不足している。
事業承継とM&Aのプロフェッショナル支援の特徴
当社では、事業承継やM&Aに関する幅広い支援を提供し、企業の持続的成長を支えます。提供するサービスは以下の通りです。
事業承継対策支援
親族内承継、社内承継、第三者承継の各選択肢に応じた支援を行います。
承継のスムーズな進行を助けるため、適切な後継者選定や承継計画の策定を支援し、経営資源の最適な配分を図ります。
成長戦略型Ｍ＆Ａ支援
大手企業との資本提携や他社買収を通じて、企業の成長戦略をサポートします。
業界の特性や市場の状況を踏まえたM&A戦略を提案し、交渉や契約の支援を行います。
Ｍ＆Ａ後の体制作り（PMI）支援
M&A後の統合プロセス（PMI）を支援し、企業文化の統一や業務プロセスの統合を円滑に進めるためのアドバイスを提供します。
M&A後の企業の安定性と成長を保証します。
経済産業省のＭ＆Ａ支援機関としての支援
経済産業省に登録されたM&A支援機関として、適切なM&A支援を提供し、法的および税務的なアドバイスを通じて、手続きがスムーズに進行するよう支援します。
事業承継やM&Aを通じて、企業の未来をしっかりと支えます。
後継者選びや承継計画の策定、成長戦略としてのM&A支援、統合後の体制づくり（PMI）まで一貫してサポート。
経済産業省登録の支援機関として、専門的なアドバイスで企業の安定と成長をお手伝いします。
株式会社成長支援教育総合研究所は、国が創設したM&A支援機関登録制度の登録を受けている支援機関であり、中小企業庁が定めた「中小M&Aガイドライン（第3版）」（令和6年8月）を遵守していることを、ここに宣言いたします。
その他のオーダー対応
企業が抱える課題は多岐にわたります。
そのため、既存のコンサルティングサービスや研修プログラムだけでは対応しきれない場合もあります。
こうしたニーズに応じた柔軟で専門的な支援が求められています。
特に、技術経営や特定の業務領域において、専門家による個別対応が必要なケースが増えてきています。
- 専門的な分野のコンサルティング不足
特定の領域（技術経営や高度なマネジメントスキル）において、専門家の指導を受けたいが、そのようなサービスが不足している。 - オーダーメイドの研修ニーズ
標準的な研修プログラムでは対応できない、特定の業界や企業に特化したカスタマイズされた研修が必要。 - 高い専門性を持つパートナーの不足
複雑な課題に対応できる専門家を確保することが難しい。
その他のオーダー対応の特徴
当社では、長年の指導実績を持つパートナーコンサルタントと連携し、企業の多様なニーズに対応する幅広いコンサルティングおよび研修サービスを提供します。
専門的なコンサルティングサービス
日本工業大学大学院技術経営研究科（MOT）での指導経験を持つパートナーコンサルタントが、企業の特定の課題に応じて個別にコンサルティングを提供します。
技術経営や戦略的な経営改革など、高度な分野に対応します。
オーダーメイド研修プログラム
企業のニーズに合わせたカスタマイズされた研修プログラムを提供します。
業界特有の課題や従業員のスキルアップに合わせて、最適なプログラムを設計・実施します。
パートナーコンサルタントとの連携による支援
当社のパートナーコンサルタントは各分野において豊富な実績を有しており、企業のニーズに合わせた最適な支援を提供します。
パートナーとの連携により、個別対応を行い、より高い効果を発揮します。
アプローチ（サービスの流れ）
企業の現状や課題を深く理解するために、関係者との詳細なヒアリングを行います。これにより、最適な解決策を明確にし、具体的な目標を設定します。
ヒアリング結果をもとに、企業の目標達成に向けた戦略を立案します。必要に応じて、カスタマイズされたプランや提案を行い、具体的なアクションを定めます。
提案した戦略に基づき、具体的な実行フェーズに移行します。コンサルティング、研修、サポートなど、各領域で必要な支援を提供し、実行をサポートします。
実行後、進捗や成果を測定し、必要に応じて調整を行います。評価を通じて得られたデータをもとに、今後の改善策や次のステップを提案します。
一度の実施にとどまらず、企業の成長に合わせて継続的にサポートを提供します。定期的なフォローアップや追加支援を通じて、長期的な成功を目指します。
経営理念
ミッション（使命）
人と組織のウェルビーイング支援
教育サービスと経営コンサルティングを通じて、人と組織の成長を支援します。
我々は、人々が心身ともに健康で幸福感を感じ、
社会的価値を生み出すウェルビーイングな組織作りをサポートします。
ビジョン（将来的な目標）
社員の豊かさと社会貢献の実現
すべての社員が物心ともに豊かで、希望に満ち溢れてイキイキと楽しく働く組織を実現します。
職場同僚や顧客、地域社会との温かい絆を築き、共存共栄の社会を目指します。
大切にする価値観
1. 個と組織の無限の可能性を信じ、社会全体の繁栄を目指します。
人間の無限の可能性を信じ、挑戦しその力を最大限に発揮し成長することを支援します。
２．協働・共創の場の創出
『組織やパートナーシップは、一人では成し得ないことを実現し成長を促す場である』ということを尊重し自他共栄を目指します。
３． 共感と互恵の促進
メンバー間の相互信頼、尊敬、協力を促進し、他者に貢献する喜びを感じられる環境を共に築きます。
企業概要
| 社名 | 株式会社成長支援教育総合研究所 |
|---|---|
| 代表者 | 石倉 充 |
| 資本金 | 1,000,000円 |
| 所在地 | 東京都新宿区市谷薬王寺町3-29 |
| 電話番号 | 080-4336-9514 |
| 特色 | 株式会社成長支援教育総合研究所は、中小企業の後継経営者の右腕コンサルタントとして、企業の経営課題解決をサポートします。 特に後継経営者を中心とする最強の経営チーム作り、組織的経営体制構築、組織目標達成に向けた自走型組織の体制作り、人事制度・教育制度構築に強みを持っています。 日本工業大学大学院 技術経営研究科（MOT）のパートナーと共に、新規事業開発や製造部門の改善、マーケティング支援など、幅広い企業ニーズに応えます。 |
プロフィール
代表取締役
石倉 充 Ishikura Mitsuru
早稲田大学卒業後、みずほ銀行で27年間にわたり企業向け融資やM&A支援を担当。その後、ベンチャー育成や大学院での指導を経て、現在は株式会社成長支援教育総合研究所の代表取締役として活躍中。
◆経歴
- 早稲田大学商学部・政経学部卒業、同大学院スポーツ科学研究科修士課程修了
- 1983年〜2010年：富士銀行（現みずほ銀行）で27年間、企業向け融資・M&A・事業承継対策・株式公開支援等、1000社以上の企業成長支援
- 2010年：みずほ銀行からスピンアウトし、東京工業大学ベンチャーインキュベーション施設のベンチャー育成マネージャー、日本工業大学MOT（専門職大学院技術経営研究科）客員教授、健康食製造メーカー経営企画室長を歴任
- 現在：株式会社成長支援教育総合研究所 代表取締役、BIP株式会社取締役
◆専門分野・得意テーマ
- 後継経営者支援：後継社長を中心とした経営チーム構築、組織的経営体制づくり、経営戦略・中期経営計画の立案、PDCA管理体制構築
- 組織開発：心理学・健康経営を融合させたメソッドによる、ウェルビーイング経営の導入、人材育成、評価制度設計
- 人材育成：理念に共鳴する社員の採用戦略、社員参加型採用戦略による企業革新の推進
◆主な実績
- 事業承継・M&A：金属加工メーカーC社の事業承継対策、大手鉄鋼メーカーのグループ傘下入り支援、金属部品鍛造メーカーのM&A支援
- 組織開発・販路開拓：理美容チェーンA社の組織開発、健康ランドS社の管理職育成・組織開発、健康食品メーカーの販路開拓支援
- 創業スクール・起業家育成：香川県丸亀市新明倫館で自立型人材育成・起業家育成、日本工業大学MOTでの起業家育成
◆資格
- 中小企業診断士
- 健康経営エキスパートアドバイザー
- スポーツ科学修士（スポーツクラブマネジメント専攻）
- 心理カウンセラー
- 禅メソッドマスター
- 公認内部監査人（CIA）
- 国際公認投資アナリスト（CIIA）、証券アナリスト（CMA）
- FP１級技能士
パートナー
日本工業大学大学院技術経営研究科客員教授
香川短期大学客員教授
株式会社経営政策研究所
代表取締役
平川 淳 Hirakawa Atsushi
東京大学工学部卒業後、昭和電工やみずほ総合研究所を経て、2008年に株式会社経営政策研究所を設立。企業再生や新事業開発、人材育成、地域復興支援など多岐にわたり活躍。近年は空手道場「真道館」やエシカルブランド「Paris Kiko」を設立。多方面でリーダーシップを発揮。
◆経歴
- 昭和電工、日本能率協会コンサルティングを経て、1989年に富士総合研究所（現みずほ総合研究所）に入社
- 上席主任コンサルタントとして、新事業開発、人事、業務改善など多岐にわたるコンサルティング業務に従事
- 2008年に株式会社経営政策研究所を設立、代表取締役に就任
- コンサルティングに加え、介護施設運営、地域復興支援、教育機関での教授活動も行う
- 2011年より、日本工業大学大学院、香川短期大学、喜多方創業道場などで教鞭を執る
- その他、複数企業の役員やNPO法人理事を歴任
- 2022年には空手道場「真道館」を開設し、館長に就任
- 2023年にはエシカルファッション「Paris Kiko」を設立、代表社員に就任
◆得意な研修テーマ
- 管理者研修
- リーダーシップ研修
- 標準化研修
- 業務効率化
- コストダウン研修
- 事業再生研修
- マーケティング
- 組織強化研修
- 新事業開発研修
- 中長期経営計画策定
- リスクマネジメント
◆主要コンサル実績
- 新製品開発：昭和電工でアルミ合金の新製品開発に携わる
- 新事業企画コンサルティング：日本能率協会コンサルティングで新事業の企画および実施サポート
- 企業再生と業務改善：みずほ総合研究所で、新事業の立ち上げ、人事制度の見直し、業務改善、企業再生、ビジョン策定を手掛ける
- 経営戦略と革新支援：経営政策研究所にて、介護施設運営および地域復興支援プロジェクト（栄村復興支援、福島復興支援）を主導
- 人材育成と組織活性化：日本工業大学および香川短期大学で、起業論やマーケティングの教育を担当
- 事業改革と監査：ミナト製薬監査役として業務改革に参画
- スポーツクラブの経営革新：カマタマーレ讃岐の戦略オフィサーとして経営改革を支援
- 水族館開発と経営指導：四国水族館開発社で人材発掘と育成を担当
- 文化・教育施設設立：丸亀創生塾新明倫館、矢祭町未来想成アカデミーの設立と教育プログラム実施
日本工業大学大学院技術経営研究科客員教授
有限会社フィロソフィア 代表取締役
水澤 直哉 Mizusawa Naoya
上智大学卒業後、米国ノースウエスタン大学でMBAを取得（コトラー教授の指導下で優秀賞受賞）。
大手企業を中心に豊富な研修実績を持つ「変革型経営リーダー」育成のプロフェッショナルとして、熱血経営コンサルタントとして活躍中。
◆学歴・資格
- 上智大学外国語学部英語学科卒業
- 米国ノースウエスタン大学経営大学院（MBA取得）
- フィリップ・コトラー教授の指導を受け、Dean’s Distinguished Awardを受賞
◆経歴
- 三菱商事株式会社にて鉄鋼貿易事業に9年間従事
- 三菱商事にて鉄鋼国際事業を担当し、30社の新規事業立ち上げに関与
- 米国子会社副社長（2年間）として国際経営の現場感覚を磨く
- 株式会社リクルート人材開発トレーナーとして、企業経営幹部育成に従事し、ベストトレーニング金賞・銀賞を受賞
- 有限会社フィロソフィア設立、代表取締役に就任（その後、2016年に独立）
- 2011年～2021年、日本工業大学大学院 技術経営研究科（MOT）専任教授として奉職、2021年から客員教授として「価値創造戦略」「事業変革推進リーダーシップ」を担当
◆得意テーマ
マーケティングの本質理解（価値創造戦略の立案と展開）を基に、徹底した顧客視点で事業をグローバルに推進する経営感覚を育成。
以下の分野で事業変革を支援：
①企業の経営幹部育成
②次世代経営リーダー育成
③グローバル人財の育成
④マネジメント力強化
⑤事業変革推進支援
顧客価値の極大化に向け渾身のエネルギーを日々注いでいる。
◆主な実績
大手の電機機器メーカー、鉄道会社、通販会社、電子部品メーカー、金融機関、電機工事会社、自動車部品メーカー、 ブランド企業、ホテル会社、商社、エネルギー会社、重機メーカー、光学機械メーカー、電力会社、鉄鋼メーカー、通信会社、化学メーカー、ITサービス会社等、多種多様な企業にて豊富な研修指導実績を有す。
◆著書
- 『Marketing Essence』（共著）
- 『Market Quest理論補足集』（単独作成）
- 『中小企業技術経営実践講座（Ⅱ）』（共著、監修：日本工業大学大学院MOT）
お問い合わせ
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また、送信いただいても一切お返事いたしかねますので、予めご了承願います。